自然由来のヒ素・国内における分布と今後の課題

近年、都市部の開発や建設などが進むなか、重金属が含まれる汚染土壌が非常に多く存在していることが明かになってきました。
特にトンネル施工や建設工事などで土壌を掘り起こした際に、自然由来の重金属が雨などにより河川や海などに流れ出すことがあり、環境地域の汚染につながるとともに魚などを通じて人体に影響を及ぼす危険性があることが問題視されています。

自然由来の重金属に関する問題については、2008年（平成20年）の中央環境審議会答申「今後の土壌汚染対策の在り方について」の中で「自然的原因により有害物質が含まれる土壌については、自然的原因であっても指定基準を超過する場合は、人に健康被害を与えるおそれがあり、搬出し別の場所に運び入れ使用する場合は、移動先の環境保全の観点から適切な管理が必要となる。」とまとめられ、2010年（平成22年）4月の改正法施行から自然由来の汚染土壌についても法の対象となりました。

現在、リニア新幹線や各種インフラの整備が進められる一方で、自然由来のヒ素が含まれた汚染土壌が大量に発生しており、これら汚染土壌への対応が喫緊の課題となっています。

2015年時点の報道によると、従来の汚染土壌年間発生量の約280万トンに加え、今後10年間の自然由来重金属汚染土壌の発生量は最盛期の年で約400万トンと予測されています。また、処理すべき年間の汚染土壌量が従来の2倍以上に膨らむと見積もられており、これらの処理には従来施設で2倍の稼働率が必要とも推定されています。

今後見込まれている発生量を適正に処理していくためには、従来施設への設備増強や、処理能力が高く処理コストを抑えられるプラントの新規導入など、処理過程を刷新することで時間やコストを飛躍的に改善できるプロセスイノベーションが求められています。